先進医療とは：公的保険との関係と費用の考え方

編集責任者：

川島鉄平

公開日：

2026年10月26日

更新日：

2026年10月26日

一般的な説明です。個別の判断は代理店にご相談ください。制度の内容は2026年10月26日時点のものです。

先進医療は、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を使う療養で、健康保険の診療と一緒に受けることが認められています^[1]。先進医療の費用は全額が自己負担です。診察・検査・投薬・入院料など、通常の治療と共通する部分には健康保険が使え、一般の保険診療と同じように一部負担金を払います^[1]。

1. 先進医療とは

• 先進医療は、健康保険の「評価療養」の一つです。保険診療との併用を認めて選べる幅を広げるとともに、将来、健康保険の対象にするかを評価するためのものとされています^[1]。
• 技術ごとに、行える医療機関の基準（施設基準）が決まっていて、基準に当たる保険医療機関が届け出ることで、保険診療と一緒に行えます^[1]。
• 種類の数は時点によって変わります。令和8年9月現在で71種類です^[1]。

健康保険の診療と保険外の診療を一緒に受けると、ふつうは健康保険が使える部分も含めて全額が自己負担になります。先進医療などの「評価療養」と、差額ベッドなどの「選定療養」は、例外として一緒に受けることが認められています^[2]。差額ベッド代などの費用は入院で公的保険が効かない費用で説明しています。

2. 費用の分け方

厚生労働省のページの例です^[1]。

• 医療費の総額が100万円で、そのうち先進医療の費用が20万円のとき、20万円は全額を自己負担します。
• 残りの80万円には健康保険が使え、7割の56万円が健康保険から出て、3割の24万円が一部負担金です。

先進医療の費用は、医療の種類や病院によって違います^[1]。

3. 高額療養費との関係

• 健康保険が使える部分の一部負担金には、高額療養費制度が使えます^[1]。
• 先進医療の費用など、保険外併用療養費の差額の部分は、高額療養費の対象になりません^[3]。

上の例では、高額療養費の対象になるのは一部負担金の24万円で、先進医療の費用の20万円は対象になりません。自己負担の上限額は高額療養費制度で確かめられます。

4. 受ける前に確かめること

• すすめられた治療が先進医療か、どの技術か（主治医や病院に聞く）
• その病院が、その先進医療を行う医療機関か（厚生労働省の「先進医療を実施している医療機関の一覧」で確かめられます^[4]）
• 先進医療の費用はいくらか（医療機関は、評価療養の内容と費用を院内の見やすい場所に掲示することとされています^[1]）
• 健康保険が使える部分の自己負担と、高額療養費の上限額
• 今の保険に、先進医療についての保障があるか（保険証券や契約のしおりで確かめ、わからなければ保険会社に聞く）

保険証券のどこを見ればよいかは、保険証券の見方にまとめています。

先進医療は、医療費や家計を考える材料の一つです。保険が必要かどうか、どのくらい必要かは、このページでは判断しません。

このページは一般的な説明です。治療については主治医に、個別の判断は代理店にご相談ください。制度の内容は2026年10月26日時点のものです。

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